DRAM高騰と家庭用ゲーム機、任天堂とソニーの見解

2025年秋以降のDRAM価格上昇が家庭用ゲーム機にも波及する可能性が指摘されています。任天堂はSwitch 2の部材を長期協議や在庫で当面カバーできるとし、長期化すれば採算圧迫や価格改定の可能性を示しました。ソニーはPS5の出荷基盤を説明し、来季の販売分調達目処は概ねついているとしています。

2025年秋以降のDRAM価格高騰が注目されています。PC市場に影響が出ていることに加え、家庭用ゲーム機にも波及する可能性が議論されています。円安の影響を受ける企業は、部材調達や在庫の状況を踏まえて対応を進めています。今回の話は、任天堂とソニーの決算説明会での発言を中心に整理しています。 報じられている点： ・任天堂は「Nintendo Switch 2」が発売後順調に立ち上がり、累計販売が報告されていると説明しました。 ・任天堂はSwitch 2向けのメモリ関連部品について取引先と長期協議を行っており、手元在庫や生産分で今期第4四半期までは大きな影響は生じないとの見通しを示しました。 ・同社は部材価格高騰が想定を超えて長期化した場合、収益性を圧迫する可能性があるとし、ハード価格の改定は最終手段として検討する姿勢を示しました。 ・ソニーはPS5の累計出荷を示す一方で、来年度のクリスマス商戦までの販売分の調達目処は概ねついていると説明し、今後はソフトやサービスの売上比率を重視する方針を示しました。 まとめ： 両社は当面の調達や在庫でDRAM高騰の影響を吸収できると説明していますが、価格高騰が長期化した場合は採算面への影響を懸念しています。任天堂は今期第4四半期までの影響は限定的とし、ソニーは来年度のクリスマス商戦までの目処を示しています。現時点では先行きの詳細は未定です。