ソニー、業績上方修正とメモリ影響の見通し

ソニーは2025年度第3四半期で増収増益を達成し、通期業績を上方修正しました。エンタメ分野やI&SSが業績を牽引する一方、メモリ価格上昇はハードウェアに影響し得るとしました。テレビ事業はTCLとの合弁を想定して協議中です。

ソニーグループは、2025年度第3四半期（2025年4月〜12月）において増収増益を報告し、通期業績見通しを上方修正しました。CFOは過去最高益を更新したセグメントがある一方で、不確実な事業環境を踏まえ慎重な運営を続ける考えを示しています。エンタテインメント関連やイメージング＆センシングの好調が業績を下支えしている点が注目されています。プレイステーション関連では、出荷動向とメモリ調達の状況が引き続き焦点となっています。 報告された主な点： ・第3四半期の連結売上高は9兆4432億円、営業利益は1兆2839億円で、増収増益を達成。 ・通期見通しを上方修正し、売上高を12兆3000億円、営業利益を1兆5400億円に引き上げ。 ・ゲーム&ネットワークサービス（G&NS）は売上高が前年同期比4%減の1兆6136億円だが、営業利益は増加し、PS関連のMAUは1億3200万アカウントと過去最高を記録。 ・PS5の第3四半期までの累計出荷は1440万台、累計では9200万台を突破していると報告。 ・PlayStation向けメモリについては、年末商戦に向け必要最低限の数量確保に目途がついているとしつつ、コスト上昇の影響に言及。 ・テレビとホームオーディオ領域での戦略的提携について、TCLとの基本合意を締結し、確定契約を2026年3月末を目指して協議中、合弁は2027年4月開始想定。 まとめ： ソニーはエンタテインメント、音楽、イメージング分野の寄与で第3四半期に好業績を示し、通期見通しを引き上げました。プレイステーション関連はユーザー指標が堅調な一方でメモリ価格上昇がハード面の収益に影響し得るとの認識が示されています。テレビ事業の戦略的提携は協議段階で、確定契約は2026年3月末を目標としています。