科学と地球

今年の夏は全国的に高温傾向が続く見込みで、九州から関東で蒸し暑さが強まりそうです。太平洋全体の昇温（basin-wide warming）が背景とされ、太平洋高気圧やチベット高気圧の影響で短時間の強い雨も起きやすいと伝えられています。

ニュージーランドの亜南極諸島、キャンベル島などで固有種が多く見られる島の生態が紹介されます。希少なペンギンや巨大なアホウドリ、ゾウアザラシや絶滅危惧のニュージーランドアシカも観察されると伝えられています。

箱根外輪山の明神ヶ岳を宮城野営業所前から仙石まで歩いた報告です。山頂からは富士山や芦ノ湖、大涌谷などの展望が広がりますが、この日は雲で見えない場面もありました。冬から春はチェーンスパイクや軽アイゼン、風対策の防寒着の重要性が高まると伝えられています。合計で約6時間の行程でした。

天津大学などの研究チームが、有機正極材料を基に導電性ポリマーを設計し、電子とリチウムイオンの協同輸送を高めた電池を報告しました。試作のソフトパック電池はエネルギー密度250Wh/kg超で、−70℃〜80℃での動作と高い柔軟性・安全性が示されています（『ネイチャー』掲載）。

大正製薬の全国調査で、犬・猫の飼い主400人のうち65.6%がペットの防災準備をしていないことが分かりました。餌や水の備蓄は行う人が多い一方、避難所の受け入れルールを把握しているのは約25%にとどまり、飼い主の間で備えの差や避難先未定の割合も目立ちます。

スペースワンは小型ロケット「カイロス」3号機を2月25日午前11時に和歌山・スペースポート紀伊から打ち上げます。70kg級試験衛星1機と3Uキューブサット4機の計5機を高度500kmの太陽同期極軌道に投入する計画で、予備期間は2月26日〜3月30日です。

東大理III出身の心臓外科医・入江翔一さんが、臨床の多忙さと家庭との両立に疑問を抱き、30歳で数学を学び直して理学部数学科に編入したうえで、37歳で数学塾を始める決意に至った経緯と、望月俊昭さんとの出会いや指導経験を伝えます。

大船渡市の山林火災は発生から１年を迎え、渕上市長は新年度から私有林の復旧に本格着手すると表明しました。焼失は約3370ヘクタールで、2026年度から私有林306ヘクタールを含む計467ヘクタールに復旧を拡大する見込みです。沿岸部で少雨が続いています。

大阪・関西万博の米国館で展示されていたロケット模型が米政府から大阪市立科学館に寄贈され、20日から常設展示されます。模型はNASA製のSLSの32分の1で高さ約3メートルです。アルテミス計画は有人月探査で、2022年の無人往復成功や、早ければ今年3月の周回飛行、2028年までの有人着陸計画が伝えられています。

立教大学の研究チームは、42個の金原子で構成される「金量子ニードル」を増感剤に用い、近赤外光を可視光へ変換する三重項-三重項消滅型のフォトンアップコンバージョンで世界最高の効率と低閾強度を両立させたと発表しました。808nmで21.4％、936nmで15.0％の変換効率が報告されています。

1990年開始のヒトゲノム計画完了（2003年）、合成生物学の進展（2010〜2014年の合成細胞・DNA・染色体報告）、細菌由来のCRISPRを用いた遺伝子編集技術の普及と2020年のノーベル化学賞受賞など、過去25年の主要な進展を概観します。

中国農業科学院が中心となる国際プロジェクト「植物の星計画」が2月11日に北京で始まりました。15の国・地域の49機関が参加し、AIと系統発生ゲノム学を用いて陸上植物の完全な「生命の樹」を描くことを目指す計画です。

2024年1月の能登半島地震で水産業が大きな被害を受けたため、パルシステムはJF全漁連や全国の水産加工メーカーと連携して石川県産原料を用いる復興開発商品を作り、会員向けに販売して支援した取り組みを報告します。

長野県伊那市の未利用材を薪として活用する事業者「dld」が、ふるさと納税の返礼品提供事業者に選ばれました。間伐が進まない唐松や赤松の材を広葉樹薪に変え、薪ストーブ用の広葉樹ミックスを返礼品として届けています。薪は自然乾燥の30cm太割で、広葉樹薪は温室効果ガス削減に寄与するとされます。

長崎県立佐世保西高の地学教諭、末松賢嗣さんに小惑星「Suematsu」の名が与えられました。直径約8キロで、命名は2019年に認められたと伝えられています。末松さんは天文教育の長年の活動で評価されています。

東日本大震災以降を「大地変動の時代」とする鎌田浩毅氏は、活断層が約2000本ある日本ではどの地域でも直下型や内陸地震が起きやすくなっていると指摘しています。南海トラフや首都直下に限らず地域全体での地震リスクの認識が必要と伝えられています。

日本で深刻化する水不足を背景に、空気中の水蒸気から水をつくる「大気水生成（AWG）」が注目されています。冷却凝縮式と吸着式の二方式があり、国内ではMOFを使った実用化を目指す動きも報じられています。

筑波大学は窒素ドープ多孔質グラフェンを正極、マグネシウムを負極に用い、電解質をポリマーゲルで固体化した全固体マグネシウム空気二次電池を発表しました。液漏れせず充放電で元の状態に戻る挙動を確認し、レアメタル不要で低コスト化の可能性が示されています。

太平洋側を中心に記録的な少雨が続き、ダム水位低下や一部地域で給水制限が出ています。空気の乾燥で山林火災のリスクも高まっており、気候変動に伴う降雨の二極化が指摘されています。

坂井市は本年度から中学３年向けに独自教材を使った環境授業を開始しました。小学６年時に温暖化授業を受けた世代を対象に、思考力や課題解決力を育むのが狙いで、短時間の講座を通じて地域連携や高校展開も視野に入れています。

『ドラゴン桜2』を題材にした連載で、SNS時代の情報の偏りとデマ拡散の構造を論じています。収益化やアルゴリズムが過激投稿を助長し、「自分は正しい」と確信する態度がデマ拡散と構造的に似ると指摘しています。科学コミュニケーションでは対話モデルの重要性が取り上げられています。

多摩動物公園で飼育するユキヒョウの冬の様子を紹介します。厚い冬毛や大きな足、長い尾、広い鼻腔など高地適応の特徴と、温暖化や密猟などで絶滅危惧にある点に触れています。

シュプリンガー・ネイチャーと東京大学の共同シンポジウムで、ネイチャー編集長のスキッパー氏は生成AIの資源消費（年4700万トンのCO2増や数億人分の水消費相当、検索は4〜5倍のエネルギー）を指摘しつつ、気候変動のモニタリングなどでSDGsに貢献し得ると述べました。国連大学や東大側の発言も紹介されました。

2025年のノーベル生理学・医学賞に坂口志文氏、化学賞に北川進氏が選ばれ、ダブル受賞となりました。両氏の業績は1990年代の研究に基づき、評価までに数十年を要しています。文科省などの報告で日本の重要論文数や研究開発費の伸びが停滞していると指摘され、今後の受賞継続は研究力の回復に左右されると報じられています。

ノリタケは車載用電子部品向けの導電性接着剤を開発したと発表しました。サーミスタなどを想定し、-55度〜175度の温度変化に耐えるとしており、EV化で高まるパワー半導体向け需要に対応することを目指しています。販売は2026年度中を予定しています。

EVの価格低下にはLFP電池の普及が影響しており、日本は長距離志向からエネルギー密度の高い三元系電池が主流となっています。全固体やナトリウム電池の研究も進み、用途や充電インフラで選択肢が分かれる可能性があります。

政府はメガソーラーの規制強化を取りまとめ、工事前の環境影響評価の対象拡大や支援制度の対象外とする方向を示しました。違反伐採や釧路湿原周辺の計画が背景にあり、パネル廃棄のリサイクル対策も課題となっています。

東京大学などの研究者が『Science』誌に寄せた書簡で、米国の絶滅危惧種法（ESA）の改正案が太平洋のサンゴ礁保護を弱める可能性を指摘し、識別しやすいミドリイシ群やミドリイシ属全体の保護拡大など、科学に基づく柔軟な政策の必要性を訴えました。

JFEスチールが大型電炉に3300億円を投資し、グリーンスチールの供給能力を年50万トンから300万トンに拡大します。GX-ETSや2050年目標を踏まえ、海外のグリーン市場での展開も視野に入れていると報じられています。

環境省は福島・大熊町と双葉町の中間貯蔵施設で報道向け見学会を実施し、2045年までの福島県外での最終処分実現に向けた現状を説明しました。貯蔵量は約1,400万立方メートルで、低濃度土の再生利用実証や安全性のモニタリングが進められています。